かけがえのない地球に(4)
(続)地球環境の変動



先週アメリカで、ハリケーン「カトリーヌ」が大暴れしました。台風もハリケーンも規模・強さではあまり違わないのですが、なぜアメリカではあのような甚大な被害が起きるのでしょうか。
ニューオルリンズは北緯30度、日本の屋久島の南に相当します。(鹿児島:約32度、高知県足摺岬:約33度)台風も南の海上にあるうちは、強大な勢力を持っていますが、北上するにつれ勢力が衰えてきます。エネルギーを補給する海水温度の差によるものと考えられています。また地形の差による影響も考えられます。

@データ「破滅的大災害」60年代の2〜3倍
              朝日新聞 2005.8.21版「be on sunday」によれば
昨年、日本に上陸した台風の数は観測史上最高だった。地球規模で見ても、極端な気象現象による大きな自然災害は増加傾向にある。
死者数千人、家を失う人が数十万人に及び、国際敵支援も必要になるような「破滅的大災害」をドイツの損保会社がまとめたところ、60年代と最近の10年を比べると、件数で2.3倍、被害額で7倍になっている。

気象庁のHP、「災害を「もたらした気象事例」(台風、梅雨前線、低気圧、豪雨・豪雪)によれば
        1945年〜1954年   19件
        1995年〜2004年   43件
また前ページの気温の変動にも書きましたが、8月13日の朝日新聞朝刊は「都市構造が生んだ熱帯夜」という見出しで8月上旬の東京の平均気温は29.2度と伝えています。これはマニラの最も暑い5月の平均気温29.4度に匹敵します。このままでいけば2030年頃の東京の夕方の気温は43度を超え、人間の生存にとって危機的状況になる恐れがあると報道しています。(都市型気温の上昇だけが原因でしょうか?)

マニラの位置は約北緯15度です。東京は35.5度です。もし東京がそのような気温になった場合一概には言えませんが、台風の発生件数、被害額共に過去10年間の数字をはるかに超える恐れがあることを否定出来ません。

そのような状態になることを事前に防止するための方策を「一人ひとりの地球温暖化対策」の第3項目以降を前ページに引き続きご紹介します。原油の価格も、2004年初めのバレル30$だいから60〜70$に高騰しています。環境保護は勿論、個人の財布を守るためにも一段の省エネを実行する必要があります。
このHPを訪問された賢明なる皆様は、下記10項目の取り組みを直ちに実行されることと期待してます。

取り組みの例 一所帯当たりの
年間CO2削減効果
一所帯当たりの年間排出漁に対する削減割合(%) 一所帯当たりの
年間節約効果
備   考
冷房の温度を1℃高く、暖房の温度を1℃低く設定する 約31kg/年 0.5% 約2000円/年 カーテンを利用して太陽光の入射を調整したり、着るものを工夫することで冷暖房機に頼らないで過ごせる。冷暖房を始める時期をもう少し待ってみる。
週2日往復8kmの車の運転をひかえる。 約185kg/年 3.1% 約8000円/年 通勤や買い物の際にバスや鉄道、自転車を利用する。歩いたり自転車を使う方が健康にも良い。
1日5分のアイドリングストップを行う 約39kg/年 0.7% 約2000円/年 駐車や長時間停車するときエンジンを切る。大気汚染物質の排出削減にも寄与する。
待機電力を90%削減する 約87kg/年 1.5% 約6000円/年 主電源を切る。長時間使わないときはコンセント抜く。買い換えのときは待機電力の少ない製品を選ぶ。
シャワーを1日1分家族全員が減らす。 約65kg/年 1.1% 約4000円/年 身体を洗っている間、お湯を流しっぱなしにしないようにする。
風呂の残り湯を洗濯に使いまわす。 約31kg/年 0.5% 約5000円/年 洗濯や、庭の水やりの他、トイレの水につかっている人もいる。残り湯利用のために市販されているポンプを使うと便利である。
ジャーの保温を止める。 約31kg/年 0.5% 約2000円/年 ポットやジャーの保温は、利用時間が長いため多くの電気を消費する。ごはんは電子レンジで温めなおす方が電力の消費が少なくなる。
家族が同じ部屋で団らんし、冷暖房と照明の利用を2割減らす。 約240kg/年 4.1% 約11,000円/年 家族が別々の早出過ごすと、冷暖房も照明も余計に必要になる。
買い物袋を持ち歩き、省包装の野菜を選ぶ 約58kg/年 1.0% ─── トレーやラップは家に帰ればすぐにゴミになる。買い物袋を持ち歩いてレジ袋を減らすことも出来る。
10 テレビ番組を選び1日1時間テレビ利用を減らす。 約13kg/年 0.2% 約1000円/年 見たい番組だけ選んで見るようにする。
合  計 約766kg/年 13.0% 約41,000円/年 ─────────
我が国全体での効果 約34.7百万トン 我が国の温室効果ガス排出量(1990年)を2.8%削減*

*日本の目標値は、1990年ベースの6%(昨年度ベースでは約14%)

(注)一所帯当たりの年間CO2排出量:
   約5,900kg、我が国の所帯数:4,742万所帯(1999年)我が国の乗用車数4,000万台
   我が国全体での効果の算出方法:
   自動車の取り組み(2.3)による削減効果×4,000万(台)+その他の取り組み×4,742万(所帯)=34.7百万トン
   我が国の京都議定書基準年の温室効果ガス排出量:1,223.8百万トン
環境省HPより